puffer-6


通りがかりで自動販売機を見つけましたから缶コーヒーを買いました。
お金を入れてほしい商品のボタンを押すだけで買えるから便利ですね。

自動販売機に関しましての簡単な説明をいたします。

自動販売機(じどうはんばいき、英: vending machine)とは、不特定多数の人間が通貨(貨幣)もしくはそれに代替するカードなどを投入して対価を払うことで自動で商品(物品)の購入やサービスの提供を受けることができるようにした機器です。自販機(じはんき)とも略されます。乗車券や食券などの券を販売する機械については「(自動)券売機」とも言います。

概説
自動販売機とは、お金を支払うと(たとえば現金(硬貨や紙幣)や電子マネーのカードを入れたりするなどして)押しボタン操作等をする事によりまして、自動的に(=人手を介さずに)商品(物品や情報やサービス)を購入することができる機械です。代金を投入し、機械を操作すれば、商品を受け取り、(釣りを用意する機構が伴う機械では)釣りを受け取ることができます。

ただし、公衆電話機や娯楽機(ジュークボックスやアーケードゲーム機など)は(サービスを無人で自動で提供しているものの)自動販売機の範疇には含めないのが一般的です。

商品の販売者の側から見れば、自動で販売を行ってくれる機械です。人手不足や人件費高騰の対応策として効果があり、休日や夜間も営業できる利点があります。自販機はロボットの一種であるとも言えます。自動販売機は、商品の買い手の側から見れば、有人の店が閉まっている休日や夜間でも商品を提供してくれるわけです。

世界最古の自動販売機は、アレクサンドリアのヘロンの著書に記述されている古代エジプトの聖水販売機だった、とされます。近代の、硬貨で煙草が買える自動販売機としては1615年のイギリスのものが現存しています。日本では、1890年に、小野秀三、俵谷高七それぞれが自動販売機の特許を得ました。

自動販売機は大別すると物品自動販売機と自動サービス機に分けられます。

現代の自動販売機は、一般的には、「金銭装置」「指示装置」「貯蔵・加工装置」「販売装置」から構成されています。

自動販売機の多くは電気式、もしくは硬貨の重量や購入者による操作による機構で作動します。

近年では、電子マネーカードで購入時にカードにポイントを加算する機能を持つものもあります。また最近では、災害時に飲料を無償で提供する機能や、AEDの機能、無線LANのアクセスポイント機能など、特殊な機能を追加したものもあります。

自動販売機は、消費電力の大きさ、光害問題、未成年の喫煙や飲酒への影響、窃盗問題 等々、様々な問題に直面し、だが問題に対処すべく対策が打たれ、進化した機種の新登場を繰り返してきました。現在もキャッシュレス決済に対応した機種の開発や導入が徐々に行われています。

歴史
最初の自動販売機
世界初の自動販売機は、古代エジプトの寺院に設置された聖水を販売するための装置です。この装置は完全自動で5ドラクマ硬貨を投入すると、硬貨の重みで栓が開き、蛇口から水が出る構造でした。この記述図解はアレクサンドリアのヘロン著『気体装置(Pneumatika)』にあります。しかし、ヘロン自身の発明なのか彼の師の発明を記述したものかは分かっておらず、この装置の発明者は不明です。また、どのくらい広く用いられていた装置なのかもよくわかっていません。

イギリス
現存している最古の自動販売機は、1615年のイギリスの煙草自販機で、居酒屋や宿屋に設置されていたものです。

イギリスでは1857年にデンハムの郵便切手自販機に対して、初めて特許が付与されました。

アメリカ
アメリカ合衆国では1884年にフルーエンの自動引出装置に対して特許が与えられました。

1888年にはThomas Adams Gum Companyによってニューヨークの駅プラットフォームに初めて設置されまして、ガムを販売していました。販売を促進するゲーム性を自動販売機に付加するアイデアは、1897年にPulver Manufacturing Companyによって小さなフィギュアのオマケ付きのものが設置されました。このアイデアは売買活性機(trade stimulator)として知られる新しい仕組みとして広まっていきまして、スロットマシーンやピンボールの誕生につながることになります。

1925年にはウィリアム・ロウによって異なる価格の多品種の商品を販売できます煙草自動販売機が開発されまして、一般にはこれによって近代自販機の歴史が始まったとされています。

日本
日本では、1890年(明治23年)に、小野秀三による自動販売機の特許(1888年3月出願、特許第848号)と俵谷高七による自動販売機の特許(1888年12月出願、特許第964号)の2件の特許がなされました。このうち俵谷高七は、郵便局からの依頼を受けまして器具類を製作しています下関の指物師で、1890年の第3回内国勧業博覧会への出品を果たしました。俵谷の自動販売機には既にスラグリジェクター(偽貨排除)やコインリターン(売切時の硬貨返却)の機能が搭載されておりまして、当時の欧米の機器にも見られない先駆的なものでありました。俵谷が1904年(明治37年)に発明しました「自働郵便切手葉書売下機」は、現存する日本最古の自動販売機とされまして、逓信総合博物館に所蔵されておりまして、また前述の煙草自動販売機が博覧会に出品されたことから、日本最初の自動販売機発明者としては俵谷の名前が広く知られています。

明治時代には様々な自動販売機が製作されましたが、単発的・実験的なものがほとんどで、一般に定着するレベルのものではありませんでした。

1924年(大正13年)には中山小一郎が、袋入菓子の自販機を製作しまして、これが日本初の普及型の自動販売機とされています。

昭和30年代前半になりますと、自動販売機は物珍しい機械から本格的な実用化の時代へ移行しました。

自動販売機は昭和40年代に急速に普及しました。その要因としまして、1967年(昭和42年)に100円・50円新硬貨(白銅貨)が発行されたことが挙げられています

特に1967年に、国鉄が合理化の一環としまして、都市部で近距離乗車券発行用自動券売機の全面的な導入に踏み切ったことが、大きな影響を与えたといわれています。

日本全国の自動販売機設置台数は、20世紀中は増加の一途を辿り、2000年(平成12年)には560万台とピークを迎えました。21世紀に入ってから減少傾向に転じまして、2007年(平成19年)末には日本自動販売機工業会の調査によれば540万5,300台でうち48.8%が飲料販売用、2008年(平成20年)12月末には526万台とその傾向が続いています。自販機による売上も、2000年の7兆円から2008年(平成20年)には5兆7,000億円へと減少しました。日本での購買者の比率は男性9:女性1とされます。日本国内で自動販売機の工業製品出荷金額が最も高いのは、三重県です。自動販売機の生産台数が最も多いのは四日市市で、年間で約12万台が生産されています。

駅ではキヨスクなどが閉店した後に利用客の不便を減らすため、または人件費カットを目的にキヨスクを自動販売機に置換している事も多いです。また近年ではSuicaなどの交通系電子マネー支払い専用としました自動販売機も登場しました。これは貨幣を扱う可動部を省く事で、機械の維持コスト低下に貢献しています。

分類・種類 編集
自動販売機は大別すると物品自動販売機と自動サービス機に分けられます。

国際的なHSコードでは、自動販売機はほとんどが物品の自動販売機(847619)に分類されまして、飲料の自動販売機、その他の自動販売機、部分品に分類されます(以下は加熱機能または冷蔵機能を自蔵するか否かのみの分類となっている)。

日本標準商品分類では非常に細かく分類されておりまして、自動販売機及び自動サービス機(58)のうち自動販売機(581)に分類されます。自動販売機は物品等自動販売機(5811)とサービス情報自動販売機(5812)に大別されまして、さらに以下に細かい分類が設けられています。

物品等自動販売機
一般には、冷やしたり温めたりした様々な容器(缶・瓶・ペットボトル・紙パッケージ・カップ)入り飲料、カップめん、菓子パン・菓子類、煙草、雑誌・新聞など保存の簡単なものが多いです。また特殊なところでは、その都度に豆から挽いて抽出するコーヒー、冷凍食品(焼きおにぎり、焼きそばなど)を内蔵電子レンジなどで温めて提供する自販機もあります。麺類では、茹でられた麺を湯がいてからスープを入れて提供するタイプがあります。カップ麺の場合は、湯で戻して提供されまして、箸がついてくるものもあります。

交通機関の乗車券や特急券、遊園地やテーマパークなどの入場券、各種プリペイドカードなど、券の形をした商品を販売するものは特に自動券売機ともいいます。

近年では、ガソリン等の油脂類を顧客自らが給油機で注文を行いまして、給油までの操作をすべて自分自身で行います「セルフ式」といわれる方式を採用するガソリンスタンドが多くなりました。これも、給油機そのものが一種の自動販売機といえます。

手動式の自動販売機で取り扱われます商品はチューインガムやチョコレートなどの駄菓子や新聞などが多いです。

新聞の販売機(上記画像参照)は、硬貨を金額分投入しますとケースの鍵が開きますので、手動でケースを開けまして、中に積んであります新聞の束から一部をつかんで取り出す方式です。新聞の一面を陳列するために、一部だけはケースの透明な窓を内側から覆う形で置いてありますので、最後の購入者はその新聞を取り出します。以降はケース内が空であることがわかるようになります。一度に複数部を取り出す不正行為を防ぐための機構はありません。電気を要さないこともありまして管理コストがほとんどかからず、また販売機も商品原価も安価であることから窃盗被害の影響もあまり受けず、市街地の路上に多数設置されて新聞の主要な販路の一つとなっています。

サービス情報自動販売機
日本標準商品分類では自動販売機(581)は物品等自動販売機(5811)とサービス情報自動販売機(5812)という分類を用いておりまして、サービス情報自動販売機は自動販売機の一種とされています。日本標準商品分類では就職情報自動販売機やパソコンソフト自動販売機が例示されています。なお、国際的なHSコードではこのような細かい分類を設けていません。

就職情報自動販売機
パソコンソフト自動販売機 - かつて「ソフトベンダーTAKERU」(旧名「武尊」)がありました。ダウンロードしたり内蔵光ディスクメディアから読み出したりしましたソフトウェアを、ブランクディスクメディアやロムカセットに書き込んで販売しました。
自動サービス機
自動販売機のような有形の物を提供する代わりに無形のサービスを提供する機械を特に自動サービス機と呼びます。国際的なHSコードでは「物品の自動販売機(例えば、郵便切手用、たばこ用、食料品用又は飲料品用のもの。両替機を含む)」(8476)というカテゴリになっておりまして両替機等と区別していませんが、日本標準商品分類では自動販売機(581)と自動サービス機(582)は別の機器としています。

日本標準商品分類による自動サービス機の分類(数字は商品コード)
5821 自動両替機
5822 玉・メダル貸機(パチンコ・パチスロの玉・メダル貸出)
5823 自動貸出機
5824 自動改札機
5825 自動入場機
5826 自動写真撮影機 - 証明写真、写真シール(プリント倶楽部など)
5827 コインロッカー
5828 コインランドリー
5829 その他の自動サービス機(コインシャワー、コイン洗車機など)

日本における、細かい分類と取扱品目
基本的には、1990年(平成2年)6月改訂の日本標準商品分類(一部追記)に沿って記載します。物品の場合、食品系(食品・飲料)と非食品系に分かれます。

コンビニエンスストアや24時間営業のスーパーマーケットの出店増加などによりまして、一昔前と比較しますと販売する品目は減少してきています。現在、日本の自販機でよく見られるのは券売機や需要の多い飲み物・アイスです。

食品系
飲料
・缶・ビン・ペットボトル・紙パック容器入り飲料(ソフトドリンク・酒類[19]・牛乳類)
・その都度入れる紙コップ入り飲料
・水 - スーパーマーケット等に設置されています。専用のボトルやタンク等を購入しまして、それをセットして商品を充填します。
食品
自動調理をするものです。容器に麺や具材を入れて冷蔵保存された物を湯通ししたあと、回転もしくは傾けて湯を排出しまして、新たにだし・スープを入れて完成させるタイプと、容器に麺や具材・調味料を入れまして冷凍保存された物をお湯を入れまして、電子レンジで加熱して完成させるタイプがあります。
・そば
・うどん
・ラーメン
電子レンジやトースターで調理するもの
・冷凍食品
・ホットドッグ
・おにぎり(焼きおにぎりなど)
・寿司
・たこ焼き
・焼きそば
・唐揚
・フライドポテト
・ピザ
・トースト、ホットサンド - アルミ箔に包まれていまして、電熱器で加熱調理をします。
弁当 - 調製したものを自販機内で保温します。
・から揚げ弁当
・焼肉弁当
・ひれかつ弁当
缶入り食品
・おでん缶
・らーめん缶・うどん缶・パスタ缶など
・ナッツ(おつまみ類)
菓子(チューインガム・チョコレート・スナック菓子)
鶏卵

パン
かき氷(現在は消滅)
納豆
アイスクリーム類
綿菓子
ハンバーガー
カレーライス
カップめん(ラーメン・うどん等、給湯器つき)
味噌汁 お湯を追加で入れる
野菜・果物類(キャベツ・タマネギ・人参・リンゴ・バナナなど)
氷 - 酒屋に設置されることが多いです。また釣具屋にも、釣り場まで活餌の鮮度を保つために設置されています。
ドライアイス - スーパーマーケットに設置されることが多いです。購入した冷凍食品やアイスの温度保持に使われます。

非飲食物系
煙草 - 購入にtaspoが必要。梱包を工夫して、同じ機械でライターを扱うものもあります。
新聞・雑誌・文庫本 - 新聞は主に「ニュースくん」という愛称が付いておりまして、欧米で一般的な手動式ではなく電動式です。
切手・はがき - 集配局の郵便局の一部で置かれていました。地域を統括する本局では、料金証紙を取り扱うものもありましたが、2007年7月で全面廃止しました。
乾電池
DVD・CDソフト - 販売だけでなく、無人レンタルビデオなど貸し出し・返却を扱うものもあります。
風船(ファンキーマルーン)
透明ロッカー型 - 日用小物から下着、靴下、お菓子など常温保存可能な食品も含みます。
カプセルトイ(ガシャポン、ガチャ、ガチャガチャ) - カプセルに入ったフィギュア等の玩具。近年では千円札を投入しまして、ランダムで玩具などの景品が登場します「1000円自販機」と呼ばれる機種も存在しておりまして、ゲームセンター等に設置されていることが多いです。
先払いセルフ式ガソリンスタンド - 先に現金やクレジットカードを投入しまして、油種(レギュラー・ハイオク・軽油)を選択し、投入金額分まで給油できます。残余分は、給油機内蔵の釣り銭機から出てくるもの、レシートに印字のバーコードを別に設置してある釣り銭支払専用機に読み取らせて支払うもの、従業員待機所のレジまで持参して釣り銭をもらう方式の3種類があります。
カード類 - テレフォンカード・ハイウェイカードなどのプリペイドカード類や乗車券などの切符類。トレーディングカード類(カードダス)。
回数券のバラ売り(金券ショップに併設もしくは駅近くなどに設置)- taspo導入前のたばこ自販機を再利用した形態が多いため、たばこと同一の箱に入っていることが多いです。(箱は原則返却ボックスに入れる案内がある)
花(生花) - 温度・湿度管理がされています。
キーホルダー
旅行保険 - 空港などで見られます。保険料を投入すると保険証書の用紙が払い出されまして、住所や氏名などを記入しまして、一番下の控え以外の部分を投入口に入れます。
ティッシュペーパー、トイレットペーパー - 駅のトイレなどに設置されます。自動販売機の購入のみの少ない投資で、簡易的な有料トイレを作ることができます。
お守り・おみくじ
自動券売機
交通機関の乗車券類
食券
施設などへの入場券
公営競技の投票券
外貨現金(外貨両替)
トラベラーズチェック(外貨両替)
コスチューム
釣り餌 - 釣具店の軒先によく設置されています。生きた餌のパックを販売しています。
温泉 - 温泉スタンドなど。
タオル - 温泉施設、無料の足湯がある所に設置されています。
洗車用洗剤 - コイン洗車場などに設置されています。
化粧品・櫛・ひげそり用品 - 主に宿泊施設・銭湯などに設置されています。整髪料などは小分けされています。

使い切りカメラ・フィルム
金 - 海外に存在。
名刺
印章
携帯型電子機器(デジタル音楽プレイヤー、デジタルカメラ、ビデオゲームなど)
携帯電話用SIMカード - 海外からの渡航者向けのプリペイド式カードで、主に空港に設置されています。
医薬品(風邪薬、鎮痛剤など) - 海外に存在。
アンプル剤 - 日本でも個人調剤薬局などの店先に設置されていますが、近年は衰退しています。

珍しい自動販売機
映画の始祖のキネトスコープにはコイン式のものも存在しましたが、日本においては子供向けに同形式の8ミリフィルムで映画が見られる遊具やグリコの自動販売機が存在しました。
いくつかのクレープ専門店が自動販売機を設置しています。ただし、日持ちがしないため毎朝補填・廃棄する必要がありまして、親店舗の休店日には販売を行わないこともあります。
岐阜市に日本で唯一の缶ビールケース売り自動販売機が存在します。
中華人民共和国南京市には、上海ガニの自動販売機が存在します。市場価格より安い1杯10〜50元で活きたカニを購入できます。中はカニの鮮度を保つため、5〜10℃に保たれておりまして、補充の際に死んだカニがいないかチェックしています。万一死んだカニが出てきた際には生きたカニを3杯無償で提供します。
2011年1月19日に、霞ケ関駅にリンゴの自動販売機が登場しました。食べやすいサイズにカットされておりまして、皮付きと皮無しを選べます。
ドンキ・ホーテなどには、書体を選択すればその場で彫ってくれる判子の自動販売機が設置されている店舗があります。
嘗てのパチンコ・パチスロ店には、紙幣や硬貨ではなく、パチンコ玉やメダルでタバコや飲料を購入する形式の自動販売機が存在しましたが、1円パチンコが普及し始めたころから額面の異なるパチンコ玉やメダルを不正利用して購入する事例が多発したため、現在は殆ど使用されていません。
販売制限・設置制限
商品によっては自動販売機に制限が設けられている場合があります。日本では、タバコ、ビールなどアルコール飲料類の自動販売機については販売時間や設置場所の制限があります。また、紙コップ式の飲料自動販売機は、上水道に直結していることなどもありまして、所轄の保健所の営業許可(喫茶店営業)が必要です。近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も同様です。牛乳などの乳製品も、やはり保健所の営業許可(乳類販売業)が必要です。

構成と構造
構成
『大日本百科全書』では、自動販売機の構成は、金銭装置、指示装置(制御装置)、貯蔵・加工装置、販売装置からなると説明されています。

金銭装置 : 挿入された通貨の真偽判別や金種選別を行い、金額を計数し、必要に応じて釣銭を出す装置です。「自動販売機の心臓部分」とも。硬貨はその直径・厚み・重量・材質等をチェックしまして、紙幣は縦横寸法などの外形的要素と肖像・模様・すかし・印刷インキの色 等々を組み合わせて総合判別する、と説明されています。カードの場合は、カードの照合判別、金額確認を行います。
指示装置: 押ボタンで商品を選択すると、その販売指示を出します。
貯蔵・加工装置:商品を貯蔵しまして、必要に応じて調理等の加工を行います。
販売装置:(指示装置から出された)販売指示を受けて、選択された商品を「取出し口」へ送り出します。
『自動販売機20年史』では、自動販売機の基本的な機能(およびそれを荷うユニット)としては主に次のものから成る、と説明されています。

「セレクター」(「アクセプター」「正貨受入」とも)や「リジェクター」(「偽貨排除」ともいう):投入硬貨の真偽をチェックし貨幣の種類を判別します。
「チェンジャー」:投入硬貨の係数や販売信号の発信、釣銭の排出などを行います。

商品が落下する構造の物
缶・ペットボトル飲料自動販売機
本体部・商品棚の後ろ側には商品のストックが入っています。コインを入れましてボタンを押せば内部の電磁コイル等が通電しまして、商品を出します。また、下にベルトをつけまして、一度落下させた商品を上に持ってくることで取り出しやすくした自動販売機も存在します。しかし、このベルト式は一度下に落ちた物体をまた上に運ぶという重力に逆らった方法から、開発当初から故障が後を絶ちません。

以前は販売する商品にあわせ機械側の調整が必要なものでしたが、昨今その調整を自動で行う無調整機構というものも開発されています。この方式であれば、仮に間違って商品を投入しても詰まることなく商品が払い出されまして、故障の低減に一役かっています。

また、小型ペットボトル容器が登場しまして、ペットボトル自体の素材から投入の際に詰まり易いという弊害も出てきています。しかし蓋をして持ち運べるという観点から、その需要は今も急速に伸び続けています。

通常、屋外にある販売機では取り出し口は手前引きとなります。これは雨水などの浸入を防ぐ衛生上の配慮です。

瓶飲料自動販売機
缶飲料同様の自動販売機も存在します。仕組みは缶飲料の自動販売機とほぼ同じだが、ペットボトル同様詰まりやすいという欠点を持っていました。缶と異なり、瓶が横方向に滑るように落下するのではなく、買い手の手前方向に落下します。

汎用型自動販売機
パン類や菓子類の自動販売機の場合、前面がショーウインドー状になっておりましてスイッチを押すと選択した商品の載った渦巻状のラックが回転し商品を前方の取出口に落下させるスパイラル式のものがあります。他にもバケットが受け取りに向かいまして、バケットにコンベア上の商品を掻き出すものもあります。これらは汎用性が高く、パン類や菓子類以外にも使用されます。特異な例としては入院着というものもあります。

商品を引き出す構造の物
瓶飲料自動販売機
近年ではあまり見かけませんが、コインを投入しまして、買い手自らストックされた瓶を引き出す構造の物もあります。金銭を投入することにより、金額に達した商品のロックが外れまして、引き出せる構造になっています。缶飲料が普及する以前は、飲料の販売機はこの形式が主流でした。瓶の栓抜きが販売機前面に固定されておりまして、瓶の王冠を引っかけて、この原理で瓶を下げることにより、王冠が外れる仕組みです。また外れた王冠は、自動的に王冠のホルダーに落下する仕組みとなっていました。

現在では、かつての瓶飲料の販売機と似た構造を持った販売機を宿泊施設の冷蔵庫などに見ることができます。この場合、後払い方式が採用されています。基本的にはストックされた飲料のストッカーにスイッチが付いておりまして、それを引き出すことにより、スイッチが働く仕組みとなっています。冷蔵庫には通信機能がありまして、それを宿泊施設のコンピューターなどが検知、チェックアウト時に精算します。ストッカーの形状に合わせて、瓶飲料のみならず、缶飲料など多種の飲料を販売しています。

扉を開けて商品を引き出す構造の物
落下などの衝撃を与える事のできない商品、多種の商品を選択させる場合、大型の商品を扱う場合などに用いられます。

円盤に商品が乗っている物
構造は、数段の円盤上の棚に、商品が並べられ商品と商品との間は仕切り板で仕切られています。1つの円盤上には6〜8程度の商品が並べられまして、回転ボタンを押すことにより商品が循環する仕組みとなっています。希望の商品が手前に来た時点で回転ボタンを放しまして、扉を開け、希望の商品を取り出す仕組みです。大衆食堂や、ドライブイン、学生食堂、社員食堂などでは、おかずやおつまみの販売、鉢植えの花などの販売に用いられています。

コインロッカー型の物
農作物の無人販売スタンドなどでは、前面の扉を透明な樹脂にしましたコインロッカーのようなキャビネットを設置しまして、内部に商品(野菜や果物、鶏卵など)を入れ「利用料金を支払って施錠する」コインロッカーとは逆転の発想をした「代金を支払うことによって商品を取り出せる」料金徴収方法を採っています。ただし、支払い以前に商品を手にとって鮮度を確認することはできません。

多機能化
ポイント加算機能
商品を購入した際にカードのポイントを加算する機能のある自動販売機が存在します。ダイドードリンコでは磁気カードにポイント加算する「CLUB DYDO」というシステムを設置している自動販売機があります。ほかに、Tポイントの加算ができる自動販売機もあります。

災害時対応
災害時には炊き出しの一種としまして、自動販売機の中の飲料を無料で提供可能なフリーベンド機能も導入が始まっています。これは、地域で災害が発生し自治体などと設置業者の間に結ばれた協定に基づいた状況になった時に、徒歩などで帰宅する者(→帰宅困難者)や断水などにより飲料水を絶たれた地域住民の急場の需要を満たすもので、内部スイッチを手動・遠隔操作・自動で切り替えることで内蔵された飲料を無料で提供することができます。中には電光掲示板を設置したタイプもありまして、インターネット回線を介してメッセージの変更が可能となっておりまして、災害時に情報提供を行えるようになっています。商品の提供方法については、通常の販売と違って金銭を投入しなくてもボタンを押すだけで商品が出るというだけに過ぎず、基本的に停電の場合には自動販売機そのものが動作しないため、飲料提供は困難となります。

ただこういった停電により停止した自動販売機内の商品も、メンテナンス業者や店舗側の好意で被災者に提供される可能性もあります。南海電気鉄道は2007年9月1日に同社の管理する自動販売機のうち、なんばCITYにフリーベンド機能付きのもの13台を設置したほか、同社が商品として各売店などに一定量在庫している計約1万本の飲料を災害発生時に提供する意向を発表しています。

また自家発電設備のあります施設以外に設置するためのフリーベンド対応機種としまして、バッテリーなど内部電源をもち、外部電源が切断した場合には電力消費の激しい飲料の冷却・保温と表示用照明を停め、飲料提供機能のみ動作させる自動販売機も登場しています。

自動体外式除細動器(AED)
自動体外式除細動器を搭載した自動販売機も増えています。

無線LANアクセスポイント
公衆無線LANアクセスポイントを搭載した自動販売機も増えています。愛知万博で試験が行われ、タケショウはFree Mobileの名称でアサヒ飲料の自動販売機への無線ルーター搭載をすすめています。

防犯カメラ
東京都足立区では、防犯カメラを内蔵して街頭を撮影する飲料自販機が設置されています。キリンビバレッジが警視庁西新井警察署と協力して運用しています。

自動販売機の問題点と対策

待機電力
飲料の自動販売機は消費電力が大きく、ひとつの家庭に匹敵するほどの電力を要します。省エネルギーの観点からは問題があるため、エネルギー効率の改良も続けられています。

筐体上部にソーラーパネルを設置しまして日中に太陽光発電を行いまして、夜間照明電力を賄う自動販売機もあります。

景観問題
光害の問題や景観に対する悪影響も指摘されています。特定商品の自動販売機では製品の宣伝を兼ねる関係から色彩や形態に意匠が凝らされる傾向もありますが、この意匠が景観を損なうことがあります。このため景観に配慮した自動販売機も見られまして、設置の際に目立たないように工夫される場合もあります。

通行障害
自動販売機は私有地から公共地である道路にはみ出して設置してある場合がありまして、通行の障害となることがあります。これに対しては、設置者側の対応や機器メーカー側も薄型の販売機を開発し導入しています。

ごみ問題
飲料の自動販売機では周囲に空缶などが散乱してしまう問題があります。空缶回収ボックスの設置と回収管理と共に利用者のモラル向上が大変重要となります。

煙草・酒類の販売

煙草の自動販売機による販売は、日本・ドイツ以外のほぼ全ての国で規制されています。酒については、自動販売機で売られているのは世界で日本だけです。

日本では、煙草、ビールなどアルコール飲料類の自動販売機の販売時間や設置場所に制限を設けています。煙草やアルコール飲料の販売機は国税庁の認可や免許が必要なほか、成人識別自動販売機以外の自販機では、自主規制で23時から翌朝5時まで販売停止されておりまして、市町村や都道府県レベルの自治体による条例で、設置場所や販売時間に制限が課されていることが多いです。

アルコール飲料の自動販売機の場合、成人識別自動販売機以外の自販機については、深夜から翌朝の間の販売停止については罰則があります。タバコの自動販売機は2008年7月以降、全部成人識別自動販売機となったことで、1996年4月1日より行っていました屋外設置のたばこ自動販売機の深夜(午後11時から午前5時まで)稼働自主規制について、2008年8月1日から解除されました。なお、販売停止されていた場合は、押しボタンが全て「売切」の点灯状態になっていました。

煙草自販機は、設置を禁止する旨の提言がなされました。これらの問題点に対して、日本はWHOなどから名指しで批判されていることから、たばこ自販機は2008年より社団法人日本たばこ協会(TIOJ)らはtaspoによる成人識別自動販売機の導入を開始しました。しかし、カードの貸し借りや無断使用の可能性もあります。実験的に導入した種子島では補導数が減少と増加の両面が見られたことから、同カードによる効果に疑問が呈されています。

煙草自動販売機については、地方税法上は設置業者から日本たばこ産業とその関連会社が発注を受けまして、設置業者(店舗か自動販売機かは問わない)の所在する自治体に対し市町村たばこ税を納税することになっています。これについて、大阪府泉佐野市など一部の自治体が、企業誘致条例に基づき、自動販売機設置業者が別の自治体内で大量に販売した煙草]を、行政区域内に1台のみ設けられた煙草自販機から発注したように書類操作しまして、多額の税収を得ていたことが判明しています。該当の自治体が、見返りに業者に対し奨励金を支払っていることも判明しています。地方税法上、この手の書類操作には罰則規定は無いが、総務省では、「地方税法上の趣旨を逸脱している」としておりまして、実態調査を実施したいとしています。

窃盗問題
自動販売機が普及すると、これを標的にした窃盗も現れました。自動販売機窃盗は加害者から被害者の顔が見えないため、心理的な障壁が低いです。窃盗は機械に誤認識させる知能的な窃盗と機械を破壊する暴力的な窃盗に分かれます。

1990年代前半には護身用のスタンガンの高周波を悪用しまして、自動販売機内部の硬貨選別装置を誤動作させまして硬貨を盗み出すという手口まで現れました。現在は対策が施されており不可能です。その他、コイン投入口から洗剤を入れて内部回路にダメージを与える等の多彩な攻撃手法が試みられています。

また、韓国の500ウォン硬貨を変造し500円硬貨として不正利用する事件が相次ぎ、500円硬貨は改鋳を余儀なくされました。当時の価値で500円硬貨のおよそ10分の1だった500ウォン硬貨(発行開始日:1982年6月11日)は500円硬貨(発行開始日:1982年4月1日)と比べて重さが0.5gほど重いだけでありまして、素材金属の混合比や外径は同じでした。そのため、貫通しない程度に穴をあけたり表面を削り落とすなどして重量を調整してやると自動販売機が500円と誤認識しました。紙幣の場合、犯罪を減らすため紙幣を投入可能なものでは紙幣識別機が搭載されています。

機械の破壊に対して、頑丈な鍵と扉を設置するなど物理的対策が取られることもあります。これは完全に破壊されるまでの時間稼ぎに過ぎず、その間に犯罪の発覚を期待するか犯罪遂行を断念させるかでしかなく、決定的な防犯対策とはなっていません。なお、現在では携帯電話・PHS・無線LANを利用して在庫情報の管理や機械の破壊に対しての緊急通報を行う機能を持つものも存在します。このような犯罪行為を防止するため、自動販売機は通常、人の目が届く場所に設置されます。例外的に日本では屋外での設置が広く普及しておりまして、日本の景観上の特色にもなっています。

2000年代に入り、現金(紙幣・硬貨)やクレジットカード、キャッシュカードなどの偽造が増えたため、識別器(紙幣センサー、コインセンサー)の能力の強化が図られています。

2000年代あたりから、一部には電子プリペイドカード、(また2010年代あたりから)携帯電話機でのみのキャッシュレス決済を行う自動販売機が設置されつつあります。これらには自動販売機内部に金銭を置かないことで窃盗犯に狙われにくくする副次的な効果もあります。ただし、キャッシュレス決済手段自体がまだその普及を急いでいる段階でありまして、現時点では逆に小銭しか持っていない顧客を取りこぼすデメリットを抱えています。

多様な決済やキャッシュレス化への対応
(現金目当ての窃盗対策も兼ねている面があるが) 2010年代ころから、現金やクレジットカード以外の支払方法として携帯電話やFeliCaを利用した決済方法Cmodeや、Edy・Suicaなどの電子マネー、iDやPiTaPaなどのポストペイで支払う販売機も登場しました。特に酒や煙草の自動販売機では、年齢認証付きの電子マネー専用とすることで、20歳未満への販売を防止できる効果もあります。

中国では2010年代後半になりまして(有人販売だけでなく)自動販売機も急速なキャッシュレス化が進み、現金を受け付けない自動販売機も増えました。


上記の犯罪以外にも、販売商品の中身を毒物に入れ変えた瓶飲料を取り出し口に置き去りすることによる殺人事件も過去に発生しています。

主な自動販売機メーカー
富士電機 - 元々は子会社の富士電機リテイルシステムズ(旧 富士電機冷機)が担っていましたが吸収合併して直営にしました。三洋電機の自販機部門(旧 三洋電機自販機)も買収・子会社化(吹上富士自販機)の後、旧リテイルシステムズへ統合しています。また、2017年末に事業撤退したクボタからアフターサービスと海外製造子会社を承継。業界1位。
サンデン - 旧・東芝機器のカップ機事業を買収。独立系。
パナソニック産機システムズ - パナソニック子会社。組織上はパナソニック アプライアンス社傘下。
芝浦自販機 - 旧・芝浦製作所自販機部門、東芝系芝浦メカトロニクス子会社東芝機器→解散。
グローリー - 旧・グローリー工業。販売子会社のグローリー商事を吸収合併し現社名に。
NECマグナスコミュニケーションズ - 旧東洋通信機自販機部門のネッツエスアイ東洋を吸収合併。NECグループ(NECネッツエスアイ子会社)。
Fujitaka

自動販売機は、いろいろな種類・対策などありますね…
今後の自動販売機に期待しながら商品を購入しましょうね。